屋根リフォーム工事の足場の設置と費用について

屋根リフォーム工事の足場の設置と費用金額について

足場設置

屋根のリフォームに限らず、現代においては建物の修理を行うさいには必ず足場を設置して行います。
足場は作業員が安全に作業をすることができる環境を整えるのに欠かせないものですし、また周辺への環境への影響を最小限にすることができるメリットがあります。
しかし、この足場を作るための費用は意外と高額でありリフォームをするさいの費用の多数を占めることになります。

 

そもそも足場とは

 

足場とは仮の柱を立てて、そこに足場板を渡して外部から建物の工事をしやすくするというものです。
平屋の場合には足場を組むことはなく踏み台やはしごを使って作業をしますが、2階以上や足元が悪い場所においては足場を組み作業をしやすくします。

 

昔の場合には柱には丸太、足場板は歩み板といった木で行われていましたが、現在では鋼管パイプや専用の金具を使って柱を作り、金属板を渡して作られます。
鋼管パイプ同士は専用の金具でボルト締めされ、また金属板も鋼管パイプに引っ掛けるように取り付けされるので木造よりも効率よく組み上げることができますし強度の面でも優れています。

 

 

足場の必要性について

 

足場を組む必要性は第一には作業をしやすくすることです。
もちろん場所によっては足場を組まずに作業することも可能ですが、その場合には外からはしごを掛けるなどの作業が必要で高所で作業するさいの作業効率が著しく低下します。

 

また足場の場合には建物に極力触れないようにして作業場を作ることができるので、作業中に建物を破損させるリスクも小さいです。
また安定した場所で作業することで作業員の安全を保つことができ労災を防ぐことができます。

 

また近年の足場板ではシートで覆うため作業中に発生する音やホコリ、臭いなどを周辺に拡散するのを防ぐことができるので、周辺に配慮した作業を行うことができます。

 

 

 

自分で足場を組まないほうがいい理由

 

足場は見ていると簡単そうですが、その仕事に携わった人でもなければ足場を自力では組まない方が良いです。
足場を組むのに資格などはありませんが、足場が倒壊しないようにしっかりと組み上げる必要があります。
このためには一定間隔で柱を組む必要があり、大量の鋼管パイプが必要になります。

 

一般的な住宅のリフォームでもその数はトラック1台分以上になり、その費用だけでも足場設置金額と同等になる可能性があります。
レンタルで借りるという方法もありますが、業者向けのレンタルサービスであるため個人が借りるのは困難です。

 

いずれにしてもこのようなハードルがあるため自分で足場を組むのはやめた費用的な面も入れて行わない方が良いといえます。
ただ個人でも出来ることがあるとすれば、足場を組む場所の整理しておくことです。

 

足場を組むためには一定の場所が必要になりますが、そこに物があるとそれらを撤去したり避けたりして設置することになります。
変則的に足場を組むとそれだけ材料も時間も掛かりますから設置しやすいようにしておくことで作業をスムーズに行うことができます。

 

 

足場設置金額の目安とは

 

足場費用は大雑把には面積に対して計算されます。
一般的には1平方メートルあたり600円から1500円程度で、外壁面積の10%から15%増しが目安です。

 

これらの費用は組立費用や解体費用、運搬費用も含まれています。
実際のところは足場だけであれば10万円から15万円ですが、単純に設置できる場合の話で変則的に作らなければならない場合や足元が悪い場合などは高額になります。

 

またシートで周辺を覆う場合には、プラスして3万円程度の費用が必要です。
いずれにしても諸費用を考えれば最低でも20万円程度は足場の設置費用として必要になります。

 

 

足場費用を実質0円にできる方法

 

足場を設置する費用は避けることができるものではありませんし無料で設置することは不可能です。
特にリフォームをするさいには必ず発生します。

 

ただ足場を組むようなリフォームをする際には屋根や外壁のリフォームが中心です。
この際に実質0円にする方法として、火災保険があります。

 

火災保険を掛けていることが前提ですが、火災保険には風災補償が設定されている場合があります。
風災補償では屋根や外壁が風災によって傷んでいる場合にはその修理費用を補償してくれるというものです。
このため足場を含めて屋根や外壁の修繕のために火災保険を適用することでその費用を補償してくれ実質0円で行うことができます。

 

この際の補償は修理費用で、当然ながら足場を設置する費用も含まれています。
また修繕するといっても屋根や外壁の場合には一般的なリフォームと同じ作業を行うので、リフォームのための費用としても活用することができます。

 

なお、注意点としては火災保険で補償されるかどうかは保険会社によって変わってきます。
また保険申請なども必要ですから、これらに対応したリフォーム業者を選ぶことが保険で補償されるためのポイントになります。

 

 

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